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日本国内（全国）
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NPO法人 日本芝草研究開発機構(TOJ)
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最終更新日 2010-1-10 20:05
特定非営利活動法人日本芝草研究開発機構は、わが国の芝草研究を推進し、広く人材の養成と技術の向上を図ることにより、地球の環境保全と国民の健康増進に寄与するため、平成4年1月、設立・発足いたしました。また平成14年4月には特定非営利活動法人(NPO法人)として内閣総理大臣から認証を受けております。
設立以来、当機構はその目的を達成するために多くの事業を行っておりますが、環境問題を重視する昨今の社会情勢に鑑み、芝草管理技術者の技術水準の向上と、芝草研究の推進こそが緊急の課題と考えまして、平成5年から芝草管理技術者資格認定制度を開始。これを主要な事業として活動しております。なかでも資格認定制度については、制度を開始して以来、延べ9,400名もの有資格者が誕生いたしまして、全国のゴルフ場、サッカ−スタジアム等のスポーツ施設、公園緑地などで活躍されております。わが国の芝生の管理技術レベルは、本制度の実施によりまして格段の向上を果たせたのではないかと考えております。このことにより、平成19年8月から芝草管理技術者は(財)日本ゴルフ協会公認資格となりました。芝草の重要性は増すばかりで、当機構に与えられた責務はますます大きくなっておりますが、今後も最大限の努力を尽くして参りますので皆様の一層のご理解とご支援を賜りますようお願い申し上げます。
平成20年7月
特定非営利活動法人 日本芝草研究開発機構
理事長 �盒� 正孝
名称
特定非営利活動法人 日本芝草研究開発機構
目的：
・天然芝のスポーツ施設等を維持管理する専門技術者の育成
・天然芝に関する調査研究への支援・助成
設立：
平成4年1月 設立
平成14年4月 特定非営利活動法人認証
所在：
〒105-0004 東京都港区新橋6丁目7番1号 川口ビル4階
電話 03-3431-4570
FAX 03-3431-4640
役員構成：
理事長 �盒供＼宜�
副理事長 大西 久光
副理事長 竹内 安智
専務理事 片桐 達浩
監事 �睫據《�
事業内容：
芝草管理に関する情報収集、研究、及びその助成
芝草管理に関するセミナー、シンポジウムの開催
芝草管理技術者の資格認定事業
芝草に関する出版物の発行、コンサルティング、イベント事業
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日本ゴルフジャーナリスト協会(JGJA)
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最終更新日 2010-1-10 19:40
カテゴリ
協会団体
日本国内（全国）
主催者 日本ゴルフジャーナリスト協会(JGJA)
郵便番号 104-0061
電話番号 03-3538-0535
FAX番号 03-3538-0578
日本国内（全国）
主催者 日本ゴルフジャーナリスト協会(JGJA)
郵便番号 104-0061
| 住所 東京都 中央区 銀座1-14-10 松楠ビル8階 |
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理念：
日本ゴルフジャーナリスト協会は、ゴルフジャーナリズム活動を通して広くゴルフに関する倫理と専門知識の自己啓発をはかり、我が国のゴルフ界の発展向上と、海外の交流に寄与することを主たる目的としています。
会長：
菅野徳雄
住所・連絡先：
〒104-0061
東京都中央区銀座1-14-10 松楠ビル8階
TEL.03-3538-0535 FAX.03-3538-0578
e-mail jgja@nouve.co.jp
ヒット数: 35
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社団法人ゴルファーの緑化促進協力会(GGG)
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最終更新日 2010-1-10 19:35
カテゴリ
協会団体
日本国内（全国）
主催者 社団法人ゴルファーの緑化促進協力会
郵便番号 106-0044
電話番号 03-3584-2838
FAX番号 03-3584-2847
日本国内（全国）
主催者 社団法人ゴルファーの緑化促進協力会
郵便番号 106-0044
| 住所 東京都 港区 東麻布1-7-3 第2渡辺ビル5階 |
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社団法人ゴルファーの緑化促進協力会は、昭和51年9月環境省の許可により設立された公益法人です。
ゴルフ場のご協力を得て広くゴルファーの方々などから緑化協力金を募り、学校・公園・河川・福祉施設などの社会公共施設の緑化および環境保全等を推進し、みどり豊かな明るい社会づくりに貢献しています。
■ 名称
社団法人 ゴルファーの緑化促進協力会（ＧＧＧ）
Greenery by Golfers Group
■目的
国土の環境緑化及び環境保全の推進に寄与する
■創立
昭和51年1月設立総会を開催。
昭和51年9月環境庁の許可により設立
■主な役員
会長 児島 仁
理事長 大西 久光
理事 （公式サイトの役員・会員欄に掲載）
監事 小林 進 塩田 良
専務理事 麻生 直樹
■事業内容
（１） 地方緑化事業 … 社会公共施設の緑化植樹
（２） 全国緑化事業 … 環境保全・調査研究・賛助事業
緑化普及啓発（詳細は、公式サイト内の事業案内欄に掲載）
■住所・連絡先
〒106-0044 東京都港区
TEL：03（3584）2838 FAX：03（3584）2847
ヒット数: 66
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日本ゴルフコース設計者協会
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最終更新日 2010-1-10 19:26
カテゴリ
協会団体
日本国内（全国）
主催者 日本ゴルフコース設計者協会
郵便番号 107-0061
電話番号 03-6821-3501
FAX番号 03-5772-6580
日本国内（全国）
主催者 日本ゴルフコース設計者協会
郵便番号 107-0061
| 住所 東京都 港区 北青山3-1-6-303 |
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日本ゴルフコース設計者協会（JSGCA）は、ゴルフコース設計にたずさわる者が
切磋琢磨し、設計技術の向上、設計思想の普及を図り、ゴルフ産業の健全なる
発展と豊饒なるゴルフ文化の実現に資することを目的として設立されました。
住所・連絡先：
〒107-0061
東京都港区北青山3-1-6-303
Phone 03-6821-3501 Facsimile 03-5772-6580
ヒット数: 83
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全国ゴルフ関連事業協会
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最終更新日 2010-1-10 19:20
カテゴリ
協会団体
日本国内（全国）
主催者 全国ゴルフ関連事業協会
電話番号 03−3438−2611
FAX番号 03−3432−6020
日本国内（全国）
主催者 全国ゴルフ関連事業協会
| 住所 東京都 港区 新橋6−14−5 オーイズミ新橋ビル3F ゴルフダイジェスト内 |
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■平成21年度事業計画
・2009ジャパン・ターフ・ショーの企画、運営
主催：全国ゴルフ場関連事業協会
後援：関東ゴルフ連盟 他
日時：11月5日（木）午前9時30分〜午後5時、６日（金）午前9時30分〜午後3時
場所：フクダ電子アリーナ
・芝草研究者に対する助成・表彰
芝草研究者や各種団体に対して助成を行い、広く芝草業界の振興を図る。
・ゴルフサミット会議への参加、及び活動
ゴルフ関連16団体の一員として、今後とも他の団体との親睦を深め、情報収集に努める。
・講演会の開催
定時総会時に会員向けに講演会を実施
連絡先：
東京都港区新橋6−14−5 オーイズミ新橋ビル3F ゴルフダイジェスト内
TEL 03−3438−2611
FAX 03−3432−6020
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社団法人 日本ゴルフ場事業協会
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最終更新日 2010-1-10 19:10
カテゴリ
協会団体
日本国内（全国）
主催者 社団法人 日本ゴルフ場事業協会
郵便番号 101-0032
電話番号 03-3864-6701
FAX番号 03-3864-6703
日本国内（全国）
主催者 社団法人 日本ゴルフ場事業協会
郵便番号 101-0032
| 住所 東京都 千代田区 岩本町3丁目11-15 アーバンネット岩本町ビル5階 |
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社団法人日本ゴルフ場事業協会は、昭和44年9月1日 通商産業大臣（現：経済産業大臣）により設立認可された全国規模の唯一のゴルフ場経営者団体で、ゴルフ場業界全般の諸問題について精力的に取組んでいます。平成5年5月「ゴルフ場等に係る会員契約の適正化に関する法律」（以下「適正化法」といいます。）が施行され、同第13条第1項の規定に基づき、ゴルフ場事業における会員制事業協会として、通商産業大臣（現：経済産業大臣）より指定を受けています。
目的：
本会は、ゴルフ場事業に関する指導及び勧告、相談の処理、拠出金（ゴルフ場の会員が会員契約に基づきゴルフ場事業者に支払う金銭をいう。以下同じ。）に係る債務の保証、調査及び研究、情報の収集及び提供等を行うことにより、ゴルフ場事業の改善合理化及び健全な発展を図るとともにゴルフ場の会員の保護を図り、もって我が国経済の発展とゆとりある国民生活の実現に寄与することを目的とします。
事業：
1.ゴルフ場事業に関する法令の規定の遵守に係るゴルフ場事業者に対する指導及び勧告
2.ゴルフ場事業に関する会員契約の内容の適正化その他ゴルフ場の会員の保護を図るため必要なゴルフ場事業者に対する指導及び勧告
3.前各号に掲げるもののほか、ゴルフ場事業の健全な発展を図るために必要な指導
4.ゴルフ場事業に関するゴルフ場の会員等からの相談の処理
5.ゴルフ場事業に関する拠出金に係る債務の保証
6.ゴルフ場事業に関する調査及び研究
7.ゴルフ場事業に関する広報、情報の収集及び提供
8.ゴルフ場事業に関する研修会、セミナー等の開催
9.ゴルフ場事業に関する標準規約等の作成
10.ゴルフ場事業に関する内外関係機関等との交流及び協力
11.前各号に掲げるもののほか、本会の目的を達成する為に必要な事業
連絡先：本部
〒101-0032 東京都千代田区岩本町3丁目11-15 アーバンネット岩本町ビル5階
TEL：03(3864)6701 FAX：03(3864)6703
ヒット数: 10
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NPO法人 日本ジュニアゴルファー育成協議会
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最終更新日 2010-1-10 19:02
カテゴリ
協会団体
日本国内（全国）
主催者 NPO法人 日本ジュニアゴルファー育成協議会
郵便番号 105-0004
電話番号 03-5425-6010
日本国内（全国）
主催者 NPO法人 日本ジュニアゴルファー育成協議会
郵便番号 105-0004
| 住所 東京都 港区 新橋6-2-9 折田ビル2階 |
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設立趣旨：
ジュニアゴルファー育成事業に携わるゴルフ関連団体は、それぞれゴルフトーナメント会場等でのレッスン会の開催による子供たちの健全な身体作りや技術の向上、また広報活動を通じて社会生活に必要なマナー、スポーツマンシップを啓発するなど社会道徳教育に関する施策を展開しておりますが、練習の場の制限や指導者不足によって子供たちがゴルフに親しむ機会が失われてきています。
又、各団体の連携が不十分なためジュニアゴルファーはいくつもの団体に会員登録をしているというのが実状で子供たちの負担は大きくなっております。
このような現状を打破していくためにも「日本ジュニアゴルファー育成協議会」を設立し、多くのゴルフ関連団体並びに関係者が友好な関係を築きながら健全なジュニアゴルファーの育成を行い社会に貢献していきたいと考えています。
住所・連絡先：
ヒット数: 420
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公益社団法人 日本パブリックゴルフ場事業協会
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最終更新日 2010-1-10 18:52
カテゴリ
協会団体
日本国内（全国）
主催者 社団法人 日本パブリックゴルフ場事業協会
郵便番号 104-0061
電話番号 03-3563-2388
FAX番号 03-3563-2390
日本国内（全国）
主催者 社団法人 日本パブリックゴルフ場事業協会
郵便番号 104-0061
| 住所 東京都 中央区 銀座1-19-16 銀座昭和ビル2階Ｂ室 |
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当協会は昭和37年に創設し、生涯スポーツであるゴルフの普及振興を通じて、国民の健康の保持増進、余暇活動の充実、青少年の健全な育成等豊かな国民生活の形成と、健全な心身の維持向上に寄与することを目的としており、事業として1：ゴルフの普及振興、並びにゴルフ競技会の開催、2：公平な統一ハンディキャップの普及振興、3：ゴルフに関する調査・研究、セミナー・研修会の開催等を行っております。
沿革：
昭和37年 5月 任意団体として関東パブリック協会設立
昭和39年 3月 任意団体として日本パブリックゴルフ協会に改称
平成 6年 3月 パブリックゴルフ事業に関する調査研究、セミナー、研修会等の開催、普及および啓発、同事業の振興に係る各種イベントの開催及び協力等を行うことにより、パブリックゴルフ場事業の健全な発達を図り、もってスポーツ産業の振興に資するとともに、豊かな国民生活の実現に寄与することを目的として、民法第34条の規定による社団法人として、平成6年3月1日付けで通商産業大臣による社団法人日本パブリックゴルフ場事業協会設立認可。
問い合わせ先：
〒104-0061 東京都中央区銀座1-19-16 銀座昭和ビル2階Ｂ室
TEL 03-3563-2388
FAX 03-3563-2390
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社団法人 日本ゴルフ用品協会(JGGA)
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最終更新日 2010-1-10 18:45
カテゴリ
協会団体
日本国内（全国）
主催者 社団法人 日本ゴルフ用品協会
郵便番号 101-0021
電話番号 03-3832-8589
日本国内（全国）
主催者 社団法人 日本ゴルフ用品協会
郵便番号 101-0021
| 住所 東京都 千代田区 外神田6-11-11 神田小林ビル4F |
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名 称：社団法人 日本ゴルフ用品協会
設 立：1982年７月に社団法人化
基本金：2,205万円
会 長：水野 正人
副会長：馬場宏之、別府幹弘、福岡杉夫
会員数：平成21年3月現在正会員398社
同賛助会員10社 (計408社)
連絡先：
〒101-0021 東京都千代田区外神田6-11-11神田小林ビル4F TEL:03-3832-8589 E-mail:info@jgga.or.jp
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社団法人 日本ゴルフツアー機構(JGTO)
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PageRank 6 
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最終更新日 2010-1-10 18:38
カテゴリ
協会団体
日本国内（全国）
主催者 社団法人 日本ゴルフツアー機構
電話番号 03-3585-7381
FAX番号 03-3585-7383
日本国内（全国）
主催者 社団法人 日本ゴルフツアー機構
| 住所 東京都 港区 赤坂1-3-5 赤坂アビタシオンビル5F |
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■名 称 社団法人 日本ゴルフツアー機構（英文表記：Japan Golf Tour Organization）
■会 長 小泉 直 Tadashi Koizumi
■設立日 2005年7月28日
■基本理念
(社)日本ゴルフツアー機構は以下の基本理念に基づいて、活動をするために設立いたしました。
１．世界が認める技量を備えたツアープレーヤーが、そのプレーと人間性によって、世界の人々を魅了し、スポーツによる国際交流の担い手になる。
２．スポーツエンターテイメントによる真の感動を創出し、広く世界の人々にゴルフを通じてスポーツの素晴らしさを恒常的に提出する。
３．世界を魅了するツアープレーヤーの活躍で、日本人の存在価値を広く世界にアピールし、次世代を担うこどもたちに世界への道を拓く。
４．世界を感動させるツアープレーヤーの活躍やJGTO及びそこに関わるすべての人々との活動を通じて、スポーツ文化と国際社会、及び地域社会に貢献する。
５．比類のない高度なゴルフコミュニケーションによって、そこに賛同するパートナーと共に新たなスポーツ文化価値を創造する先駆的役割を果たす。
■目的
本機構は、我国におけるツアートーナメント事業を統括する団体として、国際的又は全国的規模において行われるツアートーナメント事業の秩序ある発展とツアープレーヤーの経済的条件の向上、その他ツアープレーヤーのための競技環境の改善を図ることにより、ゴルフ競技に関する競技水準の向上と競技スポーツの普及と振興に寄与し、あわせて海外におけるゴルフトーナメント事業の管理団体との緊密な連携を保持することにより、ゴルフ競技における国際交流を推進し、もって我が国における豊かなスポーツ文化の創造と発展に資することを目的といたします。
■事業内容
ツアートーナメント事業の秩序ある発展に必要な次に掲げる事業。
(a) ツアートーナメントに係わる競技の管理及び運営。
(b) ツアートーナメントに係わる年間スケジュールの編成。
(c) ツアートーナメントに関する規約の制定及び公式記録の作成。
ツアートーナメントその他のゴルフトーナメントの主催。
ツアートーナメントへの出場を希望する者に関する次に掲げる事業。
(a)当該年度におけるツアープレーヤーの資格基準の作成及びその基準に該当する者についてのその旨の認定。
(b)クォリファイングトーナメント［当該年度におけるツアートーナメントへの出場を希望する者((a)の認定を受けた者を除く）が(a)の資格基準((a)の認定に係わる資格基準を除く)に該当する者であるか否かに関するテストに係るトーナメントをいう］の実施。
ツアープレーヤーの肖像権その他の権利の保護。
チャリティー競技の実施。
少年少女に対するゴルフの指導その他ボランティア活動の実施。
外国のゴルフトーナメントへのツアープレーヤーの派遣その他ゴルフトーナメントに係る国際交流の実施。
ゴルフトーナメント事業に係る国際機関におけるわが国の代表として、海外のゴルフトーナメント事業の管理団体と緊密な連携を保持すること。
その他本機構の目的を達成する為に必要な事業。
■課題
主催者とのコミュニケーション強化
新規トーナメント開拓の推進
ディレクター、競技委員の技能向上
ディレクターの業務管理強化と権限委譲、人材の補強
コンピュータシステムの強化とオンライン化推進
ブランド管理とマーケティングの推進
新規オフィシャルスポンサーの開拓
スマート経営の推進
ワールドゴルフチャンピオンシップ(WGC)成功のための協力体制づくり
フェデレーションへの積極的参加
アジアにおけるリーダーシップの発揮
(社)日本ゴルフツアー機構は、プロスポーツ競技団体として、ゴルフの普及と振興に寄与することはもとより、ジャパンゴルフツアーを通じて地域社会への貢献活動や国際交流を推進する窓口として、その社会的役割を果たします。
問い合わせ先：
東京都港区赤坂1-3-5 赤坂アビタシオンビル5F
TEL：03-3585-7381／FAX：03-3585-7383
ヒット数: 40
評価: 0.00 (投票数 0 )
execution time : 0.295 sec
